欧州市場の動向が気掛かりに【クロージング】

19日の日経平均は小幅に続伸。20.80円高の21302.65円（出来高概算10億6000万株）で取引を終えた。18日の米国市場が祝日で休場と手掛かり材料に欠ける中、前日の大幅上昇に対する利食い先行で始まった。しかし、寄り付き直後に21217.16円まで押したのちは切り返しをみせており、その後は21300円を回復すると、後場半ばには一時21344.17円まで上げ幅を広げている。もっとも、海外勢のフローが限られる他、祝日明けの米国市場の動向を見極めたいとする模様眺めムードも強く、売買代金は1月28日以来となる2兆円を下回っている。

東証1部の騰落銘柄は値上がり数が若干上回っているが、値上がり値下がり数は拮抗。セクターでは鉱業が2％を超える上昇となった他、石油石炭、陸運、電力ガス、空運が堅調。半面、繊維、ゴム製品、鉄鋼、その他製品、金属が小安い。指数インパクトの大きいところでは、KDDI<9433>、NTTデータ<9613>、セコム<9735>、ユニファミマ<8028>がしっかり。一方で、ソフトバンクG<9984>、ファーストリテ<9983>が重石となった。

こう着感の強い相場展開となった。後場には黒田日銀総裁の発言を受けて為替相場が円安に振れる局面もみられ、先物主導によるインデックス買いを誘う局面もみられた。黒田総裁は「物価安定目標の実現に必要なら追加緩和を検討する」、「追加緩和は、効果とともに金融仲介・市場機能も考慮する必要」などと述べている。ただ、米株市場の動向待ちといったところであり、追随する流れは限られていた。また、ホンダ<7267>の英工場閉鎖報道も改めて欧州情勢への警戒を強めることになった。

祝日明けの米国市場が前週末の上昇に対する利益確定が先行するようだと、日本株への重石になろう。また、ホンダによる工場閉鎖方針を受けた英国市場の弱さがみられてくるようだと、欧州市場全体への不安感が強まる格好となり、改めて日本株への不安要因として警戒されてくることになりそうだ。


＜CN＞