改めて欧州情勢への警戒が相場全体の重石に

　19日の日本株市場は、前日の大幅上昇の反動もあり、こう着感の強い相場展開になりそうだ。18日の米国市場は、プレジデンツデーの祝日で休場だったため、海外勢のフローが限られるほか、手掛かり材料に欠けるだろう。昨日は米中通商協議の継続が決定したことを受けた15日の米株高の流れを引き継ぐ格好から、ほぼ全面高商状となった。ただし、東証1部の出来高は12億株を下回り、売買代金も辛うじて2兆円を超えた低水準の商いであり、インデックス主導の売買に支えられた格好。そのため、一気にリスクオンに向かうというよりは、米中通商協議の継続を手掛かりとしたイベントドリブンの物色が中心とみられる。

　本日も薄商い中をインデックス主導の売買に振らされやすいところである。そのため、日経平均の21200円処でのこう着が続くようだと、祝日明けの米国市場の動向を見極めたいとする流れにより、次第に利益確定の商いが増えることも意識しておきたい。また、中小型株も比較的堅調に推移していたが、高寄り後で陰線を形成している銘柄が目立つこともあり、やや利食いが出やすい需給状況になりそうだ。

　その他、ホンダ<7267>は、2022年までに英工場を閉鎖する方針を固めたと、各メディアが伝えている。英国は3月29日にEUを離脱する予定だが、合意なき離脱ともなれば混乱は必至である中、改めて欧州情勢への警戒が相場全体の重石になりそうである。一方、注目される材料としては、iPS細胞から神経のもとになる細胞を作り、脊髄損傷の患者に移植する慶応大教授らの臨床研究について厚労省は、計画の実施を了承したと報じられている。年内にも移植を行い、iPS細胞を使った世界初の脊髄損傷の臨床研究となる見通しと伝えており、テーマ材料になるだろう。

　インデックス主導ではあるが、こう着感が強まる中では、これまでの5G関連に加えて、iPS細胞関連といった個人主体のテーマ株への物色が意識されることになりそうである。
＜AK＞