中小型株中心の物色が続くとみておきたい【クロージング】

25日の日経平均は小反発。13.78円高の22450.79円（出来高概算13億3000万株）で取引を終えた。トランプ米大統領は24日、6月12日にシンガポールで予定していた米朝首脳会談について「いまは不適切だ」として中止する考えを表明した。この影響から地政学リスクへの警戒が高まりやすく、売り先行で始まった日経平均は寄付き直後に22318.15円まで下げる場面もみられた。しかし、足元での急ピッチの下げに対する買戻しの動きもみられ、その後は一時22500円を回復するなど、前日終値を挟んでの底堅い相場展開となった。

東証1部の騰落銘柄は、値下がり数が1300を超えており、全体の6割を占めている。セクターでは、鉱業、海運、鉄鋼、不動産、輸送用機器が弱い値動きとなる半面、空運、陸運、食料品、精密機器、化学が小じっかり。指数インパクトの大きいところでは、ファーストリテ<9983>、東エレク<8035>、日東電<6988>、資生堂<4911>が堅調。一方で、ソフトバンクＧ<9984>、ユニファミマ<8028>が重石に。

日経平均は底堅さが意識され、25日線での攻防となった。円相場も1ドル109円40銭台と円高が一服したことで、短期筋の買戻しも意識される格好となったであろう。ただし、24日のシカゴ日経225先物は一時22075円まで下げ幅を拡大する場面をみせていた。これが幻となるとみるよりも、警戒感を残す格好になりやすい。北朝鮮情勢への警戒がくすぶるほか、トランプ政権が自動車・自動車部品に最大25％の関税導入を検討しているなど、貿易戦争への懸念も手掛けづらくさせよう。出来高が膨らみにくい需給状況のなか、ファンド筋による仕掛け的な売買も引き続き警戒する必要がありそうだ。その他、来週はMSCIのリバランスなどインデックスイベントを控えている。これらの影響を受け難い、中小型株中心の物色が続くとみておきたい。（村瀬智一）

＜AK＞