日経平均は大幅に3日続落、一時21000円割れも

18日の日経平均は大幅に3日続落。前日の米国市場では、トランプ大統領が追加関税を示唆したことで中国側が反発するなど、米中貿易摩擦に対する先行き懸念から主要3指数が続落となった。シカゴ日経225先物清算値は大阪比90円安の21330円となり、これにサヤ寄せする格好から朝方から売りが先行した。その後、軟調な出足となった中国株などのアジア株式市場や為替市場における1ドル=107円60銭レベルまでの円高・ドル安進行を背景に、日経平均は大引けにかけて下げ幅を拡大した。世界的な景気減速懸念を背景に景気敏感株への売りが目立ち、日経平均は節目の21000円を6月18日以来約1ヶ月ぶりに下回る場面があった。

大引けの日経平均は前日比422.94円安の21046.24円。東証1部の売買高は12億8872万株、売買代金は2兆1777億円だった。なお、東証1部の値下がり銘柄は全体の約96％を占めた。

セクターでは、東証33業種全てが下落するなか、石油石炭製品が4％安になったほか、倉庫・運輸関連業、鉱業、繊維製品、海運業が軟調。売買代金上位では、業績下振れ観測報道がネガティブ視されたキヤノン<7751>が4％安となったほか、ソフトバンクG<9984>、ソニー<6758>、キーエンス<6861>、三菱UFJ<8306>、村田製作所<6981>、三井住友<8316>、武田薬品<4502>が軟調であった。 ＜SK＞