前週末24日に「買われた株！」総ザライ (1) ―本日につながる期待株は？―

■スタティアＨ <3393> 　1,138円　(+150円、+15.2％) ストップ高

　東証プライムの上昇率トップ。スターティアホールディングス <3393> [東証Ｐ]がストップ高。22日の取引終了後、配当方針の変更に伴い23年3月期期末配当予想を7円から29円へ引き上げると発表したことが好感された。年間では34円となり、前期実績に対しては20円の増配となる予定だ。来期以降を計画していた配当性向30％について、1年前倒しし今期からとしたことが要因としている。

■Ａバランス <3856> 　5,420円　(+700円、+14.8％) ストップ高

　Ａｂａｌａｎｃｅ <3856> [東証Ｓ]がストップ高。24日正午ごろ、24年6月期を最終年度とする中期経営計画の数値目標について、売上高を1500億円から2518億円（22年6月期924億3500万円）へ、営業利益を45億円から158億円（同16億9700万円）へ再上方修正したと発表しており、好材料視された。同社は21年10月に中計を発表。その後、太陽光パネル製造事業を行うベトナム子会社のＶＳＵＮ社の業績が好調に推移していることから、22年9月に上方修正した。今回の修正は、ＶＳＵＮ社の業績が引き続き好調に推移していることが要因だが、更に23年10月竣工予定のセル工場稼働後における利益率改善の影響については、稼働後の状況から合理的な将来見通しが可能となった時点で改めて目標値の見直しを行うとしている。

■リリカラ <9827> 　522円　(+45円、+9.4％)

　リリカラ <9827> [東証Ｓ]が急反発。22日の取引終了後に関東財務局に提出された大量保有報告書で、リバーフィールド（東京都中央区）の所有割合が11.03％となり、新たに大株主に浮上したことが判明。これを受けて需給思惑的な買いが入ったようだ。保有目的は純投資で、報告義務発生日は2月15日。なお、リバーフィールドはティーケーピー <3479> [東証Ｇ]社長の河野貴輝氏が代表を務める資産管理会社。

■ニチレキ <5011> 　1,518円　(+126円、+9.1％)

　東証プライムの上昇率3位。ニチレキ <5011> [東証Ｐ]が急反発。24日午後1時30分ごろに自社株買いを実施すると発表しており、好材料視された。上限を100万株（発行済み株数の3.27％）、または18億円としており、取得期間は23年3月1日から24年2月29日まで。株主還元の充実及び資本効率の向上を図るとともに、経営環境の変化に対応した機動的な資本政策を遂行することが目的としている。

■加藤製 <6390> 　1,012円　(+73円、+7.8％)

　東証プライムの上昇率6位。加藤製作所 <6390> [東証Ｐ]が5日続急伸、21年8月以来となる4ケタ大台を回復した。建設用クレーンの国内トップだが、アジア向けなど海外での需要獲得にも注力している。利益率向上に向けた取り組みや円安効果も加わり業績は大底を脱出し、23年3月期業績予想は最終利益段階で10億から15億円（前期実績は95億7500万円の赤字）に増額している。自己資本比率43％と財務面はしっかりしており、大幅赤字となった前期や前々期も配当は継続した。PER8倍前後でPBR0.26倍と超割安圏にあることで、テーマ買いの流れに乗ったようだ。

■東エレク <8035> 　47,770円　(+3,180円、+7.1％)

　東証プライムの上昇率8位。東京エレクトロン <8035> [東証Ｐ]が5日ぶりに急反発。そのほか、レーザーテック <6920> [東証Ｐ]など大手半導体製造装置メーカーのほか、ルネサスエレクトロニクス <6723> [東証Ｐ]、ＳＵＭＣＯ <3436> [東証Ｐ]など半導体関連全般が買い優勢の展開となった。前日23日の米国株市場では画像処理半導体大手のエヌビディア がコンセンサスを上回る決算発表を好感され、終値で14％高と急騰した。半導体銘柄で構成されるフィラデルフィア半導体株指数（ＳＯＸ指数）も3.3％高と大幅高に買われており、これを受けて東京市場でも同関連株に幅広く買いが広がった。

■サスメド <4263> 　1,363円　(+88円、+6.9％)

　サスメド <4263> [東証Ｇ]が3日ぶりに急反発。同社は疾病に対応した医療機器開発や医療情報の収集及び提供を行い、不眠症やリハビリなどに関するスマートフォン向けアプリ開発に力を入れている。22日取引終了後、同社が傾注する不眠障害治療用アプリに関連する特許査定を欧州特許庁から受領したことを発表、これを材料視する買いが集中した。株式需給面では外資系経由の貸株調達による空売りが直近増加しており、この買い戻しも株価上昇を後押ししたもようだ。

■アキレス <5142> 　1,321円　(+84円、+6.8％)

　アキレス <5142> [東証Ｐ]が急反発。同社は24日後場取引時間中（午後2時）に発行済み株式数の6.58％に相当する100万株、金額にして18億円を上限とする自社株買いを発表（取得期間は3月1日～24年2月27日）、更に50万株を3月9日に消却することも併せて発表した。これが材料視される形で投資資金を誘導した。6.6％相当の自社株買いはインパクトがある。同社は運動靴の大手で子供用の「瞬足」を中心に需要を捉えているが、23年3月期は原料のナフサ価格の高騰で採算が悪化し15億円の営業赤字を見込んでいる。ただ、自己資本比率56％と財務面は強固で、年40円の配当を継続する見通し。3％超の配当利回りを維持する一方、PBRは0.4倍程度と極めて割安圏にある。東証は今春をメドにPBRが継続的に1倍未満に放置されている上場企業に対し、改善策及びその進捗状況について開示する要請案を明らかにしているが、同社のように株主還元への取り組みは、ROEを高め、PBR上昇にもつながる有効な策とみられている。

■空港施設 <8864> 　549円　(+32円、+6.2％)

　空港施設 <8864> [東証Ｐ]が急反発。22日の取引終了後に株主優待制度を変更すると発表しており、これが好感された。今年3月末の基準日以降、グループ会社が運営する飛行機の見えるレストラン「ブルーコーナーUC店」で利用できる食事券を贈呈する。従来は、同社指定ホテルの宿泊割引券だった。

■都築電 <8157> 　1,430円　(+79円、+5.9％)

　都築電気 <8157> [東証Ｐ]が続急伸。24日午後2時ごろ、23年3月期の連結業績予想について、売上高を1210億円から1226億円（前期比2.8％増）へ、営業利益を45億円から48億円（同19.6％増）へ、純利益を30億9000万円から33億円（同17.9％増）へ上方修正し、あわせて期末配当予想を25円から34円へ引き上げたことが好感された。電子デバイス事業でFA機器・産業市場向けの半導体・電子部品の需要が計画を上回って推移していることに加えて、情報ネットワークソリューションサービス事業、電子デバイス事業ともに付加価値の高いビジネスへ事業構造の転換を進めたことが奏功する。なお、年間配当予想は59円（前期48円）となる予定だ。

■オークマ <6103> 　5,410円　(+290円、+5.7％)

　オークマ <6103> [東証Ｐ]が急反発。22日の取引終了後に自社株買いを実施すると発表したことが好感された。上限を50万株（発行済み株数の1.61％）、または20億円としており、取得期間は2月24日から4月28日まで。株主への利益還元及び経営環境の変化に対応した機動的な資本政策の遂行を可能にすることが目的としている。

■タメニー <6181> 　122円　(+6円、+5.2％)

　タメニー <6181> [東証Ｇ]が3日ぶりに急反発。22日の取引終了後、ＴＭＳホールディングス（大阪市中央区）との資本・業務提携を強化すると発表しており、好材料視された。ＴＭＳＨＤを割当先とする第三者割り当てにより、127万1100株の新株を発行する。両社は21年12月に資本・業務提携し、現在ではＴＭＳＨＤがタメニー発行済み株式の2.13％を所有。また、ＴＭＳＨＤが運営する結婚相談所とタメニーが運営するマッチングプラットフォームとの間でデータ連携が行われ、テック事業の売上高向上などに寄与している。これを受けて、タメニーでは業績回復をより一層加速させることはもとより、中長期視点で全事業の高収益体制の確立とプロダクトの競争力強化を実現するために、資本・業務提携関係を強化するとしている。なお、23年3月期業績への影響は軽微としている。

■Ａ＆Ｄホロン <7745> 　1,394円　(+64円、+4.8％)

　Ａ＆Ｄホロンホールディングス <7745> [東証Ｐ]が大幅高で5日続伸。ここ上げ足を強めていたが、24日はマドを開け一段高に買われ新値街道を突き進む展開となった。計測・計量機器の大手メーカーで電子てんびんは国内トップシェアを誇るほか、昨年4月に電子ビーム技術を強みとする半導体関連装置メーカーのホロンと経営統合（持ち株会社化し親会社はＡ＆Ｄ）しており、両社の技術融合による次世代テスター開発など成長分野での展開力を増している。足もとの業績は絶好調といってよく、22年10-12月期は前年同期比倍増の29億300万円と急拡大した。今週に入り三井トラスト・アセットマネジメントが大量保有報告を行っており、日興アセットマネジメントと合わせて同社株式を5.69％保有していることが判明した。投資信託など機関投資家の買い需要が観測されるなか、上値期待が一段と高まったもようだ。

■郵船 <9101> 　3,595円　(+144円、+4.2％)

　日本郵船 <9101> [東証Ｐ]が大幅高で3日続伸。そのほか、商船三井 <9104> [東証Ｐ]、川崎汽船 <9107> [東証Ｐ]など 海運株が総じて高く、業種別騰落率ランキングで断トツの上昇率となった。一頭地を抜く配当利回りの高さに着目した配当権利取り狙いの買いを誘引しているほか、祝日前の22日に日本格付研究所（ＪＣＲ）が海運大手3社についてそれぞれ1段階格上げしたことも、投資家の買い安心感につながったもようだ。一方、昨年末以来一貫して下値を探っていたバルチック海運指数が前週17日をターニングポイントに急速に戻りに転じていることも物色人気に拍車をかけたようだ。同指数は鉄鉱石や石炭、穀物などを運ぶばら積み船市況の値動きを表す総合指数で1985年の1月4日を1000として算出しているが、ばら積み船部門を持つ海運株との連動性も高い。21年10月には5500強まで高騰したが、それ以降は下げトレンドに転換。最近は停滞する中国経済などを背景に2ヵ月近くにわたり下落基調を続け、530まで売り込まれた経緯がある。ただ目先底入れを明示し、前日23日まで5日続伸して816まで水準を戻している。

※24日の上昇率が大きかった銘柄を株価変動要因となった材料とともに抜粋。

株探ニュース