日経平均は反落、円高や中国株動向に振らされる展開

日経平均は反落。前日の米国株式相場では、携帯端末の需要後退が懸念されているアップル株の下落が目立ったほか、長期金利下落により金融株中心に売りが広がった。
シカゴ日経225先物清算値は大阪比155円安の21665円、円相場は1ドル113円50銭台と前日の日中比円高方向で推移するなか、朝方の日経平均は3ケタ下落でのスタートとなった。その後は、中国株の動向に左右されるなか、戻り基調をみせた上海総合指数の動向を受け、日経平均も大引けにかけて下げ幅を縮小する展開となった。物色としては、好業績銘柄や内需・ディフェンシブ株の一角のほか、信用評価損益率が改善基調にあるなかで東証1部の中小型株やマザーズ市場へと関心が向かった。

大引けの日経平均は前日比42.86円安の21803.62円となった。東証1部の売買高は15億株、売買代金は2兆3409億円だった。セクターでは、銀行業や保険業のほか、証券・商品先物取引業が軟調な一方で、ゴム製品、サービス業、電気・ガス業は堅調。

指数インパクトの大きいところでは、ソフトバンクG<9984>やファナック<6954>、ダイキン工業<6367>やTDK<6762>などのハイテク株が中心となって指数を押し下げた。売買代金上位では、三菱UFJ<8306>、三井住友<8316>、任天堂<7974>、東海カーボン<5301>
などが軟調な一方で、通期見通しの下方修正発表などで目先の悪材料出尽くし感の広がったスルガ銀行<8358>が9％高となったほか、日本郵政<6178>やリクルートHD<6098>、資生堂<4911>は上昇。

＜SK＞