日経平均は反落、売買5年ぶり低水準で軟調もみ合い

日経平均は反落。8月30日の米国市場でNYダウは3日続伸したが、米中摩擦を巡るトランプ大統領の強硬姿勢を嫌気して伸び悩み、41ドル高で取引を終えた。9月1日には米国が対中制裁関税「第4弾」を発動し、中国も報復措置を実施。週明けの東京市場では米中摩擦への懸念から売りが先行し、日経平均は78円安からスタートした。ただ本日の米国市場はレーバー・デーの祝日で休場となるため、東京市場でも取引は低調。日経平均は20600円台での小動きが続き、日中の上下の値幅は53円ほどにとどまった。

大引けの日経平均は前週末比84.18円安の20620.19円となった。東証1部の売買高は8億
0281万株、売買代金は1兆3299億円とおよそ約5年4カ月ぶりの低水準だった。業種別では、鉱業、陸運業、水産・農林業が下落率上位で、その他も全般軟調。一方、海運業、非鉄金属など4業種が上昇した。東証1部の値下がり銘柄は全体の73％、対して値上がり銘柄は24％となった。

個別では、ソフトバンクＧ<9984>が軟調で日経平均を約15円押し下げた。ファーストリテ<9983>、トヨタ自<7203>、ソニー<6758>、ファナック<6954>などは小安い。第一三共<4568>は利益確定売りに押され2％超の下落。ディーエヌエー<2432>は新作ゲームの出足が鈍いとの見方もあり、急反落して9％超下落した。一部証券会社の目標株価引き下げが観測されたエン・ジャパン<4849>なども下げが目立った。また、ワイヤレスＧ<9419>が買い一巡後に値を崩し、東証1部下落率トップとなった。一方、東エレク<8035>やアドバンテス<6857>、ＳＵＭＣＯ<3436>といった半導体関連株が引き続き堅調。任天堂<7974>、安川電、キーエンス<6861>などは小高い。また、トリケミカル<4369>は決算が好感されて急伸し、アトラ<6029>やテモナ<3985>は値幅取り狙いの物色を集めてストップ高水準で取引を終えた。
＜HK＞