前週末5日に「買われた株！」総ザライ ―本日につながる期待株は？―

■ジェイドＧ <3558> 　1,922円　(+297円、+18.3％)

　ジェイドグループ <3558> [東証Ｇ]が3日続急騰。4日の取引終了後、3月に子会社化したマガシークについてM＆A翌月以降、単月の営業利益（速報値）が改善していると発表した。3月に2100万円の赤字だったマガシークの営業損益は4月に5600万円と黒字に転換し、5月は8900万円になったという。これを好感した買いが入った。

■Ｇ－ＦＡＣ <3474> 　681円　(+100円、+17.2％) ストップ高

　Ｇ－ＦＡＣＴＯＲＹ <3474> [東証Ｇ]がストップ高。2018年8月以来の高値圏に浮上している。4日に水産庁がニホンウナギの完全養殖技術の研究成果に関する報告会を行ったと国内メディア各社が報じている。稚魚となるシラスウナギの生産コストを大幅に引き下げたなどとする研究成果が公表され、商業化への期待が膨らんでいる。飲食店向けの経営サポート事業を展開するG-FACは、グループでうなぎ料理の「名代 宇奈とと」を展開しているとあって、思惑買いが集まり株高に弾みがついたようだ。

■ダイドー <3205> 　1,095円　(+150円、+15.9％) ストップ高

　ダイドーリミテッド <3205> [東証Ｓ]がストップ高。同社は4日の取引終了後、25年3月期の配当予想の修正を発表した。今期の年間配当予想を95円増額して100円（前期は2円）に見直した。27年3月期までの3年間は年間100円の配当実施を基本方針とする。加えて自社株取得方針も示しており、これらをサプライズ視した買い注文が大量に集まった。同社は投資ファンドのストラテジックキャピタル（東京都渋谷区）との定期的な面談を通じ、企業価値の向上策について意見交換を進めていた。また、南青山不動産（同）とそのグループ会社の大株主、村上世彰氏とも企業価値の向上に向けた議論を行っていた。株主の意見を踏まえ、一定期間内の配当の増額とともに自社株買いを決議した。自社株買いは最大50億円程度を想定。詳細が決まり次第、速やかに開示するとしている。

■ユーグレナ <2931> 　557円　(+49円、+9.7％)

　東証プライムの上昇率2位。ユーグレナ <2931> [東証Ｐ]が続急伸。4日の取引終了後、中性子線を照射することで、バイオ燃料の原料となる油脂の生成量を増やすことが可能な藻類の品種改良を行うことに世界で初めて成功したと発表。これを材料視した買いが膨らんだ。今回の取り組みは日本電信電話 <9432> [東証Ｐ]との共同研究によるもの。品種改良によって藻類の油脂生成量は最大1.3倍に増加したという。今回確立した品種改良技術は温室効果ガスの削減など、気候変動問題の解決に向けて広範囲での活用が期待されるとしている。

■三越伊勢丹 <3099> 　3,528円　(+250円、+7.6％)

　東証プライムの上昇率4位。三越伊勢丹ホールディングス <3099> [東証Ｐ]が9日続急伸。SMBC日興証券が4日付で、投資評価「1」を継続しつつ、目標株価を2700円から3800円へ引き上げたことが好材料視されたようだ。同証券による営業利益予想を、25年3月期は571億円から787億円へ、26年3月期は582億円から812億円へ増額したことが要因という。地方百貨店や金融事業の収益改善により、24年3月期第4四半期の実績が同証券の従来予想を12億円上振れたことや、免税売上前提の引き上げ、岩田屋三越の売り上げ好調を踏まえた地方百貨店の利益伸長などを想定したとしている。

■キユーピー <2809> 　3,400円　(+236円、+7.5％)

　東証プライムの上昇率5位。キユーピー <2809> [東証Ｐ]が続急伸。4日の取引終了後、24年11月期の連結業績予想について、売上高を4800億円から4860億円（前期比6.8％増）へ、営業利益を310億円から340億円（同72.6％増）へ、純利益を174億円から207億円（同57.1％増）へ上方修正し、あわせて期末配当予想を27円から31円に引き上げたことが好感された。中国・北米・東南アジアが想定を上回って伸長していることに加えて、調味料の新価格の定着により、上期において市販用、業務用、海外それぞれのセグメントで売り上げが伸長したことが要因。また、それに伴い収益改善が想定を上回って進捗していることも寄与する。なお、年間配当は54円（前期50円）となる予定だ。同時に発表した第2四半期累計（23年12月-24年5月）決算は、売上高2368億3400万円（前年同期比7.5％増）、営業利益188億8200万円（同2.8倍）、純利益125億1300万円（同2.6倍）だった。

■キユソ流通 <9369> 　1,792円　(+102円、+6.0％)

　キユーソー流通システム <9369> [東証Ｓ]が3日続急伸。4日の取引終了後、24年11月期の連結業績予想について、売上高を1880億円から1920億円（前期比4.0％増）へ、営業利益を46億円から54億円（同34.0％増）へ、最終利益を16億円から22億円（前期13億3400万円の赤字）へ上方修正しており、好材料視された。前年の鶏卵供給不足に対する回復の動きに加えて、適正料金施策や関連事業の海外における新規・既存取引の拡大などが寄与する。また、下期は想定を上回るコストアップを見込むものの、前年上期の電気代高騰に対する政府の緩和措置などもあり、利益も上振れる見通しとした。なお、同時に発表した第2四半期累計（23年12月-24年5月）決算は、売上高953億5100万円（前年同期比5.7％増）、営業利益32億3900万円（同75.2％増）、最終利益16億5500万円（同2.8倍）だった。

■トーメンデバ <2737> 　8,090円　(+430円、+5.6％)

　東証プライムの上昇率9位。トーメンデバイス <2737> [東証Ｐ]が急反発。同社は韓国のサムスン電子製の 半導体・電子部品を国内外に販売する。サムスン電子は5日、24年4-6月期の売上高が前年同期と比べ23.3％増の74兆ウォン、営業利益が約16倍となる10兆4000億ウォンとなったと発表した。半導体メモリー市況の改善を背景に好決算となり、発表後のサムスン電子の株価は堅調に推移している。同社の製品を取り扱うトーメンデバに対しては業績への好影響を期待した買いが入ったようだ。

■ドーン <2303> 　2,149円　(+91円、+4.4％)

　ドーン <2303> [東証Ｓ]が3日ぶり大幅反発。同社は地理情報システムの開発及びクラウドサービス事業を展開し、業績は増収増益基調を長期にわたって続けている。4日取引終了後に電気通信工事大手のエクシオグループ <1951> [東証Ｐ]と官公庁向け防犯分野で業務提携することを発表した。ドーンは防犯分野のソリューションにおいて、映像機器から得られる情報にエッジAI技術を活用した社会課題解決サービスの創出に向け研究を推進中。そうしたなか、今回の提携で両社が保有する技術、リソース、導入拡大ノウハウを組み合わせることにより、エッジAI技術を用いた「防犯」分野に関するソリューション開発、サービス導入拡大を共同で進める構えを見せている。また、同日にエッジAI技術に強みを持つtiwaki（滋賀県草津市）と資本・業務提携することも併せて発表しており、これらが株価を強く刺激する格好となった。

■日シス技術 <4323> 　1,699円　(+63円、+3.9％)

　日本システム技術 <4323> [東証Ｐ]が8日ぶり大幅反発。4日の取引終了後、循環型養殖設備の販売を行うＬａｎｄ　Ａｑｕａ　Ｃｕｌｔｕｒｅ　Ｉｎｎｏｖａｔｉｏｎ（沖縄県浦添市、以下「ＬＡＣ社」）への出資を実施したと発表しており、好材料視された。ＬＡＣ社が発行するA種株式2万株（発行済株式の37.5％）を取得した。沖縄県における陸上養殖ビジネスの成長を図るのが狙いで、出資を通して海洋資源の持続可能な管理と活用を進めるとともに、陸上養殖技術の更なる革新を目指し、他地域への技術拡散を推進するとしている。

■住友林 <1911> 　5,327円　(+181円、+3.5％)

　住友林業 <1911> [東証Ｐ]が大幅続伸。SMBC日興証券が4日付で、投資評価を「2」から「1」とし、目標株価を6000円から6400円へ引き上げたことが好材料視された。同証券によると、米国住宅ローン金利の高止まりは続くものの、慢性的な住宅ストック不足や人口増加を背景に米国住宅の底堅い需要は継続するとみており、今後も同社の力強い利益成長が続くとの見通しを継続。足もとでは、米国金利の高止まりによる住宅需要減速リスクが意識され株価は調整基調にあるが、今後の成長見通しを考慮すれば割安感が高まったと判断している。

■ＩＮＣ <7078> 　716円　(+22円、+3.2％)

　ＩＮＣＬＵＳＩＶＥ <7078> [東証Ｇ]が大幅高で4日続伸。5日の寄り前に、Web3ゲームのプラットフォーム開発などを手掛けるＳＨＡＫＥ　Ｅｎｔｅｒｔａｉｎｍｅｎｔ（東京都港区）と包括的パートナー契約を締結したと発表しており、好材料視された。今回締結したパートナー契約はAIとWeb3分野の事業開発を共同で進めるのが狙い。ＩＮＣグループのメディアやコンテンツ企画力と、ＳＨＡＫＥ社の先進的なエンターテインメント分野における技術を掛け合わせることで、クロスボーダーな事業の共同創出を目指すとしており、最初の取り組みとして、ＩＮＣグループのCROSS　FMが開始する「CROSSボイスノベルプロジェクト」において、オリジナルのボイスノベル（音声小説）を制作・配信する。また今後は、ブロックチェーンやAIの技術を活用して、WEBTOONやアニメなどへの複合展開を計画しているという。

■ラインヤフー <4689> 　399.5円　(+12円、+3.1％)

　ＬＩＮＥヤフー <4689> [東証Ｐ]が大幅反発。松本剛明総務相が5日の閣議後記者会見で、ラインヤフーが総務省に提出した情報漏えい問題の再発防止策について「具体的な取り組み内容が示されており、評価できる」と述べたことが5日、複数のメディアで報じられた。これを手掛かりに買われた。

■ＪＤＳＣ <4418> 　704円　(+18円、+2.6％)

　ＪＤＳＣ <4418> [東証Ｇ]が反発。同社は4日取引終了後、国内初の技術実証公募として環境省に採択された「再生可能エネルギー推進技術等の評価・実証事業」を東急不動産ホールディングス <3289> [東証Ｐ]傘下の東急不動産と共同で進めると発表。これが買い手掛かりとなったようだ。この技術実証事業は、環境省がエネルギー対策特別会計による二酸化炭素（CO2）削減の一環として実施し、ネイチャーポジティブ（自然再興）とカーボンニュートラルの同時達成を目指す初の公募。今回採択された事業は「自然を生かした解決法によるネイチャーポジティブに資する 再生可能エネルギー技術の実証事業」であり、再生可能エネ事業地の太陽光パネルの設置において、パネル下部の植生管理を適切に行うことで、植物の蒸散作用を生かしたパネル温度の低下や、施設周辺の自然生態系を豊かにする取り組みの導入拡大を目的としている。

■アルペン <3028> 　2,028円　(+46円、+2.3％)

　アルペン <3028> [東証Ｐ]が6日ぶり反発。同社は4日、6月度の月次情報を公表。既存店売上高は前年同月比10.8％増となり、2ヵ月ぶりに前年実績を上回ったことが好感されたようだ。梅雨入りが遅く気温が高く推移したことに加え、休日数が前年より2日多かったことが売り上げ増につながったとしている。なお、全店ベースの売上高は同16.8％増で、5ヵ月連続のプラスだった。

■ＢＡＳＥ <4477> 　275円　(+6円、+2.2％)

　ＢＡＳＥ <4477> [東証Ｇ]が3日ぶり反発。4日の取引終了後、ネットショップ作成サービス「BASE」において、ショップ間での委託販売連携を可能にする機能「販売パートナー　App」の提供を今夏に開始すると発表。これを材料視した買いが株価を支援したようだ。在庫を持たずにネットショップを運営できる「ドロップシッピング」を実現する。商品を制作する「ブランドショップ」と、販売を手掛ける「セレクトショップ」をマッチングすることで、セレクトショップは在庫を持たずにブランドショップの商品を販売することが可能となるという。

■カルラ <2789> 　464円　(+9円、+2.0％)

　カルラ <2789> [東証Ｓ]が3日続伸。4日の取引終了後に発表した6月度の売上高で、既存店売上高が前年同月比16.9％増となり、18ヵ月連続で前年実績を上回ったことが好感された。客数が同14.5％増と2ケタ増となったことが寄与した。

■ＮＥＸＹＺ． <4346> 　720円　(+12円、+1.7％)

　ＮＥＸＹＺ．Ｇｒｏｕｐ <4346> [東証Ｓ]が4日続伸。5日午前11時ごろ、八十二銀行 <8359> [東証Ｐ]と 脱炭素支援でビジネスマッチング契約を締結したと発表しており、好材料視された。八十二銀行の顧客に対して、LED照明をはじめとした省エネ設備の導入を通じたCO2排出削減・脱炭素への取り組みの支援を行うという。

■ブックオフＧ <9278> 　1,451円　(+24円、+1.7％)

　ブックオフグループホールディングス <9278> [東証Ｐ]が3日ぶり反発。4日の取引終了後、6月の売上状況を発表。国内ブックオフ事業の既存店売上高は前年同月比7.3％増とプラス基調を継続した。アパレルや書籍、貴金属・時計・ブランドバッグ、家電・携帯電話などの売上高が前年を上回った。全店ベースでは同8.9％増だった。

■資生堂 <4911> 　4,668円　(+63円、+1.4％)

　資生堂 <4911> [東証Ｐ]が反発。4日、子会社を通じてイタリアのマックスマーラ社とフレグランス事業における長期的なパートナーシップに向け合意したと発表。今後の事業へのポジティブな影響を期待した買いが入ったようだ。マックスマーラ社のフレグランス商品を開発・生産・販売するためのグローバル独占ライセンス契約を締結。資生堂はフレグランス事業のグローバルでの更なる成長を図る。

※5日の上昇率が大きかった銘柄を株価変動要因となった材料とともに抜粋。

株探ニュース