日経平均は大幅反落、世界経済減速への警戒感高まる

15日の日経平均は大幅反落となった。前日の米国株式市場では、10年ぶりの低水準であった中国7月鉱工業生産やマイナス成長となったドイツ4-6月期GDP速報値が嫌気されたほか、米国債イールドカーブ（長短金利差）が逆転したことでNYダウは800ドル安と今年最大の下げを記録。この流れを受け、世界経済減速への警戒感が高まったことから、本日の日経平均は300円を超える下落幅で寄り付いた。また、値がさ株中心に売り込まれたことで、寄付直後の日経平均は一時400円を超える下げとなる場面もあった。
その後は、為替市場における円高進行が一服したことやアジア株式市場が前日の米国株の大幅安に対して底堅かったことから、日本株に対する押し目買いの動きを誘った模様。また、大引けにかけては日銀による上場投資信託（ETF）買い入れ期待も下支え役となり、日経平均は下げ幅を縮小する展開に。

大引けの日経平均は前日比249.48円安の20405.65円。東証1部の売買高は11億3861万株、売買代金は1兆9862億円だった。なお、東証1部の値下がり銘柄は全体の84％となった。

セクターでは、東証33業種が全て下落となるなか、特に石油・石炭製品が2％安と下げが目立った。売買代金上位では、ソフトバンクG<9984>、任天堂<7974>、ファーストリテ<9983>、トヨタ自動車<7203>、ソニー<6758>、三菱UFJ<8306>、キーエンス<6861>、アドバンテスト<6857>、ZOZO<3092>、三井住友FG<8316>が軟調であった。一方で、トレンドマイクロ<4704>や第一三共<4568>、セコム<9735>は堅調な動きになった。 ＜SK＞