ノバレーゼ、T＆KTOKA、エーバランスなど

<6857> アドバンテス　18480　+280大幅反発。同社のほか、レーザーテックや東エレクなど、半導体製造装置関連は総じて買い優勢の展開に。半導体製造装置世界最大手の米アプライドマテリアルズが前日に5-7月期の決算を発表、売上高は1％減の64億2500万ドルで、市場予想を上回った。また、8-10月期売上高見通しは61.1億ドル-69.1億ドルとし、こちらも市場予想を上回った。株価時間外取引で一時約2％上昇、国内関連銘柄に好影響を与えた。

<3073> DDグループ　1478　+62大幅反発。前日に7月の月次動向を発表。既存店売上高は前年同月比29.4％増となり、5月の同21.4％増、6月の同16.2％増から増収率は拡大した。客数が同21.2％増加し、客単価も同6.7％上昇した。飲食事業が同33.3％増、アミューズメント事業が同18.8％増と、ともに2ケタ成長を継続。7月までの5カ月間累計で全社売上高は前年同期比24.9％増となっており、一段の業績上振れも意識された。

<4553> 東和薬品　2418　+127大幅続伸。厚生労働省ではジェネリック医薬品について金額ベースの普及目標を新設すると伝わった。23年度中にも定めるもよう。数量面での政府目標「シェア80%」に対し、22年9月時点の後発薬のシェアは79％とほぼ目標に達した一方、売上金額ベースでは21年時点で41％にとどまっている。金額を重視した使用促進策に転換することで、ジェネリック薬の一段の市場拡大が期待された。サワイグループも買い優勢に。

<8999> グランディ　582　+10続伸。発行済み株式数の5.9％に当たる180万株を上限とする自己株式の取得実施を発表。本日の立会外取引によって買付の委託を行い、取得金額は上限で10億円強となるもよう。創業者からの保有株一部売却打診に対し、当社株式需給への短期的な影響を緩和し既存株主への影響を軽減するとともに、将来の機動的な資本政策遂行などの観点を取得目的としている。直接的な需給インパクトは限定的も1株当たりの価値向上に。

<7011> 三菱重　7576　+125反発。みずほ証券では投資判断を「中立」から「買い」に格上げ、目標株価も5200円から10000円に引き上げている。脱炭素や防衛といった社会の変革が求められる領域で継続的に主要な役割を果たしていく存在と評価。また、短期的には民間航空機の本格的な回復に伴い、関連事業の業績回復も期待できるとしている。息の長い話題を有していることで、株価は上昇しているものの、さらなる再評価が進んでいくと判断のようだ。

<9160> ノバレーゼ　382　+25大幅反発。前日に決算説明会が開催されているもよう。14日に上半期決算を発表し、大幅減益決算が嫌気されてその後の株価は急落する状況になっていたが、説明会を受けて見直しの動きが進んでいるもよう。とりわけ、23年12月末を基準日として株主優待制度を導入予定としており、材料視されているもようだ。新規開業施設の本格稼働や単価アップ、一般飲食の販促強化などで通期増収増益を目指すともしている。

<4636> T＆KTOKA　1361　+300ストップ高比例配分。投資会社ベインキャピタル系のBCA-74が全株式の取得を目的としてTOBを実施すると発表している。同社ではTOBに対する賛同の意見を表明している。TOB価格は1400円で前日終値に対して32％のプレミアムとなっており、TOB価格にサヤ寄せを目指す動きとなっている。24年1月上旬をめどにTOBの開始が計画されているもよう。

<3405> クラレ　1537.5　+50.5大幅反発。ゴールドマン・サックス証券では投資判断を「中立」から「買い」に、目標株価も1460円から1880円に引き上げた。中核事業のビニルアセテートが堅調推移見込める中、光学用ポパールフィルムの需要回復、「エパール」の安定的な利益成長も期待できるとしている。また、市場では、同社の活性炭事業の成長性を過小評価しているとも指摘。今期以降の業績予想をそれぞれコンセンサス上振れ水準に上方修正。

<5191> 住友理工　960　+41大幅続伸。東海東京証券では投資判断を「ニュートラル」から「アウトパフォーム」に格上げ、目標株価も650円から1250円にまで引き上げている。各国拠点揃っての全社的な回復に対する確信が得られる時期が到来したと見ているもよう。増産やコスト高も落ち着いているほか、顧客による価格改定も進捗しており、収益への下方圧力が今後緩和していく見込みとしている。来期、再来期も2ケタの利益成長を見込んでいる。

<3856> エーバランス　6920　+1000ストップ高比例配分。23年6月期の決算発表を8月21日に延期する予定と14日に発表していたが、前日には発表日を18日に前倒しすると発表している。決算数値の確定に時間を要していることを発表延期の要因としていたが、想定よりも早く精査が完了したもよう。決算発表延期を発表した後、短期間で株価は一時35％の下落となっていたことで、過度な警戒感後退によるリバウンドの動きが優勢に。
＜ST＞