日経平均は小反発、今晩の米SQ前に基調転換を示唆するようなミーム株急落

　日経平均は小反発。25.80円高の28967.94円（出来高概算5億3530万株）で前場の取引を終えている。

　18日の米株式市場でダウ平均は18.72ドル高（+0.05％）と小反発。利益確定売りが先行し下落して始まった。ただ、週次失業保険申請が予想外に減少したほか、8月フィラデルフィア連銀製造業景気指数が予想外のプラスに改善するなど良好な経済指標を好感して買い戻しが強まった。ハイテク株も主要企業の良好な決算や長期金利の低下を受けて買い戻され、相場を後押し。引けにかけて主要株価指数は上昇に転じた。ナスダック総合指数は+0.21％と反発。日経平均は153.57円高と29000円を回復してスタート。しかし、寄り付き直後に29150.80円まで上昇した後はすぐに失速。29000円台で踏ん張る動きも見られたが、午前中ごろには同水準を割り込み、一時28900円近くまで下落する場面があった。その後は下げ渋ったが、戻りは鈍く、この日の安値圏でのもみ合いが続いた。

　個別では、引け後に発表された米アプライド・マテリアルズの決算が予想を上回り、強気の見通しも示されたことで東エレク<8035>、ルネサス<6723>、ディスコ<6146>などが大幅高。ハイテクでは他にローム<6963>、新光電工<6967>が強い。郵船<9101>
や商船三井<9104>の大手海運も高い。NY原油先物価格の上昇を手掛かりに石油資源開発<1662>が大きく上昇し、富士石油<5017>、丸紅<8002>、大平洋金属<5541>なども大幅に上昇。主力処ではソニーＧ<6758>、キーエンス<6861>、日立<6501>が堅調。グロース（成長）株はまちまちな中、メルカリ<4385>、SREHD<2980>が強い動き。フジクラ
<5803>は証券会社の目標株価引き上げを受けて急伸。アシックス<7936>は日テレHD<9404>と共同でスポーツメディア事業などを手掛けるアールビーズの株式を取得すると発表し、業容拡大への期待感から買われた。

　一方、レーザーテック<6920>が半導体関連の中で逆行安となり大幅に下落。ファーストリテ<9983>、任天堂<7974>、OLC<4661>など値がさ株の一角が軟調。第一三共<4568>、武田薬<4502>など医薬品の一角も大きく下落。東証プライム市場の下落率上位にはマネーフォワード<3994>、ギフティ<4449>、インソース<6200>、インフォマート<2492>など中小型グロース株が多く見られる。

　セクターでは石油・石炭、鉱業、パルプ・紙が上昇率上位となった一方、医薬品、倉庫・運輸、その他製品が下落率上位となった。東証プライム市場の値上がり銘柄は全体64％、対して値下がり銘柄は31％となっている。

　前日の米株式市場では主要株価指数がともに小幅ながら上昇して終了。セントルイス連銀のブラード総裁が9月米連邦公開市場委員会（FOMC）での0.75ptの利上げ支持に傾くなど、タカ派寄りの発言が相次いだ中でも、米10年債利回りは小幅に低下し、落ち着いた動きだったことで、ハイテク・グロース株も底堅い動きだった。

　しかし、前日の当欄（「来週以降の基調転換を示唆する材料観測」）においても述べたが、明らかに株式市場の騰勢は弱まっている。一昨日、前日のナスダック総合指数が特にそうだったが、これまでのように押したら買いが湧いてくるような動きが見られなくなった。日経平均も前日は一度も29000円を上回れなかったうえ、本日も寄り付き直後から早々に29000円を割り込み、寄り天井という、ここ1カ月の間ほとんど見られなかった動きを見せた。7月半ばからのリバウンド局面の特徴として、押しても買いが入り続け、これでもかと言わんばかりの力強い動きが見られていたが、明らかにそれとは対照的な動きに変化してきている。

　これもまた当欄でのコメントの繰り返しにはなるが、今晩の米国版SQ（特別清算指数）算出を境にした需給の転換には注意したい。奇しくも前日の米株式市場では、今回のリバウンド局面において再び盛り上がっていたミーム銘柄が軒並み安になるという、まるでリバウンド局面の終了を示唆するかのような出来事が起きた。。小売チェーンのベッド・バス・アンド・ビヨンドの株価は前日20％安と急落。物言う投資家のライアン・コーエン氏率いるRCベンチャーが、保有していた同社株を全て売却したことが明らかになったことで売りが膨らんだ。ミーム銘柄の代表であるAMCエンターテインメント・ホールディングスも10％安となった。

　SQを境にした基調の転換とは、あまりに分かりやす過ぎるとも思われるが、リバウンドが始まってからちょうど1カ月が過ぎたタイミングでもあり、日柄的には十分と思われる。また、上述した出来事も、リバウンドをけん引してきた個人投資家の投資余力を左右しかねないという観点から、基調の転換に繋がり得ると考えられる。ここまでの株式市場の上昇ペースがかなり速く、強烈な印象を残した分、そんな簡単に下がるとは考えにくいかもしれないが、今回のリバウンド局面は決算シーズンを挟んでいたにも関わらず、現物・先物ともに売買高が少なかった。つまり、指数の上昇幅から窺える見た目ほどには実体は強くないと考えられ、その分、下げる時も足の速いことが考えられるだろう。

　来週はカンザスシティー連銀が主催する年に一度の経済政策シンポジウム「ジャクソンホール会議」が開かれる。また、半導体大手エヌビディアの決算もある。注目イベントを前に買いの手が限られてくるとも考えられ、ここからの押し目買いは慎重になるべきだろう。後場の日経平均は29000円を回復できるかが焦点となる。このまま回復できないようであれば、来週以降の基調の転換にはより注意した方がよいだろう。
（仲村幸浩）
＜AK＞