ファストドクター株式会社が提供する「医師による夜間・休日のオンライン医療相談」を福利厚生として企業初導入

日本全国の企業のデジタルシフトをリードする、株式会社デジタルホールディングス（本社：東京都千代田区、代表取締役社長 グループCEO：野内 敦、以下、デジタルホールディングス）は、withコロナ時代に対応した新しい働き方をサポートする目的で、ファストドクター株式会社（本社：東京都新宿区、代表取締役／医師：菊池 亮、代表取締役：水野 敬志、以下ファストドクター）が新たに提供を開始する「医師による夜間・休日のオンライン医療相談」を、本年8月1日（土）からデジタルホールディングスおよび株式会社オプトへ福利厚生として導入いたします。同サービスを福利厚生として導入する企業は、デジタルホールディングスグループが初めてとなります。



■福利厚生としての「医師による夜間・休日のオンライン医療相談」導入背景
新型コロナウイルス感染拡大の影響により、時間や場所に縛られない新しい働き方が急速に拡大しています。このような環境の中で、同じ価値観の人と同じ空間の中で仕事を進めていくという従来の働き方だけではなく、部署や会社という枠を超え、高い専門性と多様な得意分野を持った人たちが連携・共創しながら質の高いアウトプットおよび新しい価値を生み出していくという働き方がより一層加速していくと考えています。デジタルホールディングスグループでは、このような働き方の変化と未来を見据え、企業の枠を超えて価値を発揮できる人財を育成し、活躍してもらうために勤務形態や就労環境の見直しを図っております。

その第一弾として、本年6月1日（月）に、勤務体系を原則リモートワークとしております。この取り組みに合わせ、時間と場所に縛られずに働く従業員をサポートする目的で、本年8月1日（土）より、ファストドクターが新たに提供を開始する「医師による夜間・休日のオンライン医療相談」を企業として初めて、福利厚生として導入いたします。夜間や休日のオンライン医療相談にかかる費用の一部を福利厚生として負担することで、従業員が夜間・休日においても自身の体調や病状について医師へ相談できるようにし、リモートワークにおける自由で柔軟な就労環境の構築を支援いたします。また、この福利厚生は従業員本人だけでなく、同居するご高齢のご両親や小さなお子さまなどを含めたご家族の体調不良の場合にも利用が可能です。特に子育て世帯や高齢者との同居世帯においては、ご家族のケアと仕事の両立は重要な課題となっています。デジタルホールディングスグループは今回の「医師による夜間・休日のオンライン医療相談」の導入を通じて、従業員がより安心して働くことができる労働環境の構築を行い、個の能力と生産性、および組織全体としてのパフォーマンスを高めていけるよう取り組んでまいります。

■福利厚生事業「医師による夜間・休日のオンライン医療相談」詳細
「医師による夜間・休日オンライン医療相談」は、働く世代の在宅時間が増す中、医療分野における生活の充足をサポートするために、ファストドクターが企業の従業員向けに提供する福利厚生事業です。

この制度の導入により、従業員は、病院に行きたくても行けない夜間・休日において、「医師によるテレビ電話でのオンライン医療相談（緊急度判定）」を受けられるようになります。また同居するご家族の体調不良の場合にも利用が可能です。

利用例：
・インフルエンザかもしれないが、こういう時に家族とどう接すればいいか？
・体調不良だが、薬の飲み合わせについて聞きたい
・子どもの熱が40度近いが、救急車は必要か？
・高齢の父親の体調が心配。何科を受診すればいいか？


■株式会社デジタルホールディングスとは
デジタルホールディングスは、「デジタルを、未来の鼓動へ。」をミッションに掲げ、ヒト・モノ・カネ・情報というすべての経営資源の至るところで、デジタルシフトを推進する存在となり、労働人口に左右されない経済発展に貢献します。日本のすべての企業の、人の、挑戦のインフラとなり、どこまでも希望が続いていく未来を実現します。

■株式会社デジタルホールディングス概要
社名：株式会社デジタルホールディングス
資本金：82億12百万円（2019年12月末現在）
代表者名：代表取締役社長 グループCEO 野内 敦
上場区分：東証一部（証券コード 2389）
URL：https://digital-holdings.co.jp/

■夜間・休日往診のファストドクターとは
ファストドクターは、夜間と休日に特化した医師による緊急度判定・救急往診支援サービスを事業の基軸とし、年間5万件の緊急度判定と年間18,000万件以上の往診支援を行っています。
平成30年度中の救急車による救急出動件数は660万5,166件と過去最多を更新しました。しかし、搬送患者の傷病程度別内訳を見てみると、軽症患者が49%と最も多くを占めています。このような背景には、少子高齢化による通院困難患者の増加、夜間休日におけるかかりつけ医機能の不足、患者の搬送手段の不足が挙げられます。ファストドクターは、かかりつけ医と連携しながら、通院困難な患者への緊急度判定・救急往診を代行し、患者の在宅療養を支援。同時に、かかりつけ医や救急医療の負担を減らし、良質な救急医療体制の創造を目指しています。

■ファストドクター株式会社概要
社名：ファストドクター株式会社
資本金：1億93百万円（2019年12月末現在）
代表者名：代表取締役 菊池 亮（医師）・水野 敬志
URL：https://fastdoctor.jp/corporate/