三機工業 Research Memo（9）：総還元性向70%以上、年間配当60円以上を株主還元方針として明示

■株主還元策

三機工業<1961>は株主還元にも積極的である。配当について、同社では2014年3月期まで年間15円を基本としてきたが、2015年3月期から利益構造が変わり、増配を実施してきた。2019年3月期は業績が好調であったことから普通配当40円に加え期末に20円の特別配当を実施、結果として年間60円の配当（配当性向40.0%）を実施、さらに2020年3月期も当初は年間60円以上としていたが、好調な上期の業績を受けて、年間70円（中間期35円、期末35円）への増配を発表した。

また同社は株主還元策の一環として、株式市場での積極的な自己株式の取得及び消却をこれまでも行ってきた。今回も2020年3月期第2四半期に保有する自己株式200万株を消却し、期中に新たに200万株を取得することを予定している。（うち100万株は取得済み）

2014年3月期から2019年3月期までに同社が行った自己株式の取得及び配当金額を見ると、その総額は20,678百万円となり、この間の親会社株主に帰属する当期純利益の総和に対する割合、つまり総還元性向（加重平均）は76.0%となっている。2020年3月期以降も3年間で500万株程度の自己株式の取得、配当を合わせた総還元性向は70%以上としており、このような同社の積極的な株主還元の姿勢、さらに中期経営計画Phase2における具体的な株主還元方針の明示については大いに評価すべきと思われる。

（執筆：フィスコ客員アナリスト　寺島　昇）

＜MH＞