日経平均、週間は1.55％安でも月曜高値からは3.60％安｜「なぜ持っているか」を問われた一週間（9月7日〜12日）

先週の相場を振り返る

日経平均株価は前週末9月4日の65,020.94円から9月11日の64,011.34円へ、週間で1,009.60円（▲1.55％）の下落でした。TOPIXも4,103.23から4,028.30へ▲1.83％、ドル円は156.295円から154.220円へ約2.08円の円高が進みました。

ただ、この「週間1.55％安」という数字だけでは実態を見誤ります。日経平均は9月7日に66,399.84円まで上昇した後、11日には64,011.34円まで下落。月曜終値から金曜終値では2,388.50円（▲3.60％）の下げ幅です。TOPIXも同じ期間で▲2.36％でした。米国株もS&P500が▲0.80％、NASDAQが▲0.66％、NYダウが▲1.57％とそろって週間下落しています。

背景には原油高とインフレ再加速があります。ブレント原油は9月4日の102.24ドルから9日には109.51ドルまで上昇。米8月PPIは前年比＋5.4％、CPIも前年比＋3.4％で、ともに7月から伸びが加速しました。日本のGDPは2次速報で実質年率＋1.4％へ上方修正された一方、個人消費は横ばい、設備投資は減少しています。

私がこの一週間で気になったのは、週初の上昇を「自分の判断が正しかった証拠」だと思い込んでいないかという点です。上がっているから買った銘柄ほど、何が起きたら投資の前提が崩れるのかを、価格ではなく業績で確認しておく必要があります。

今週の注目ポイント

今週は15〜16日にFOMC、16日に米小売売上高、17〜18日に日銀会合、18日に日本CPIと、金利イベントが集中します。前回FOMCでは3人の委員が利上げを支持し、日銀も高田委員が1.25％への引き上げを提案するなど、どちらも据え置きを前提にはできません。

保有株については、原油高や金利上昇が進んでも売上や利益率、キャッシュフローに変化がない企業であれば、指数の値動きだけを理由に手放す必要はないと考えています。逆に、円安や低金利を前提にした業績計画だった銘柄は、前提が崩れていないか確認が必要です。FOMCから日銀会合までの48時間ほどは、両方の結果を当てにいかず新規判断を控える「休む」を使いやすい局面です。

藤村からひと言

私自身、証券アナリストとして駆け出しの頃、勢いに乗った仕手株に引っかかり、資産を大きく失った経験があります。
プロとして値動きは読めても、買った後のフォローを怠れば資産は簡単に失われる・・この経験が、今の仕事の原点になりました。

先週のように株価が数日で大きく往復する場面では、値上がりの勢いだけを見て飛び乗りたくなる気持ちが強くなります。しかし投資はギャンブルではありません。上がっている理由が業績なのか、それとも値動きそのものへの期待なのかを、買った後も確認し続ける姿勢が欠かせないと考えています。

相場が動きやすい局面ほど、この地道な確認作業が資産を守る力になります。


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本記事は情報提供を目的としており、特定の金融商品の購入・売却を推奨するものではありません。
投資の最終判断はご自身の責任において行ってください。