Ｓ＆Ｐ投資戦略部：日本ダッシュボード

Ｓ＆Ｐ投資戦略部が作成した日本を中心とした指数の月次パフォーマンスレポートです。（2026年4月30日現在）

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・4月、中東情勢に起因する変動性の継続を見越して市場が警戒感を強める中、世界の株式市場は反発した。S&P 日本500指数は7％上昇した。

・S&P 日本500指数の11セクターのうち7セクターが上昇した。情報技術セクターが23％急騰し、上昇率トップとなった。一方、エネルギーセクターは9％下落し、公益事業、生活必需品、ヘルスケアといったディフェンシブセクターも同様に下落した。

・報告されたファクター指数の大半が上昇し、中でもモメンタムとクオリティがそれぞれ13％および9％の上昇を記録した。

・日本国債は引き続き圧力を受けた。iBoxx 日本国債指数は小幅な下落を記録し、現在の利回りは2.85％となっている。

・原油価格は中東情勢の影響を受け、変動が激しかった。S&P GSCI原油指数は当初13％下落したが、月末には11％高で引けた。一方、S&P GSCI金指数は1％下落し、最近は原油と逆相関の関係を示している。

・デジタル資産は今年に入ってからの下落から回復し、S&P ビットコインは4月末時点で13％高となった（ただし年初来では依然として13％安）。

出所：S&P ダウ・ジョーンズ・インデックス LLC および/またはその関連会社。データは2026年4月30日現在（*は2026年4月29日現在を除く）。指数のパフォーマンスは、特に記載のない限り日本円でのトータル・リターンに基づきます。表にある括弧内の数値は、当該インデックスの終値に相当します。図表は説明のためのものです。過去のパフォーマンスは将来の結果を保証するものではありません。他のダッシュボードへのご登録はon.spdji.com/DashboardSignUpをご覧ください。また、詳細については、当社ウェブサイトをご参照ください。

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S&Pダウ・ジョーンズ・インデックスは、S&Pグローバルのグループ会社であり、指数ベースのコンセプトやデータおよびリサーチを提供している。Ｓ＆Ｐ500®やダウ工業株価指数SMのような象徴的金融市場の指標を所有し、120年超にわたり、機関投資家及び個人投資家のニーズを満たす画期的で透明性の高い投資ソリューションを構築してきた。どの指数プロバイダーの指数よりも、当社の指数を基にした金融商品により多くの資金が投資されている。世界中の幅広い資産クラスをカバーする100万超の指数を算出することで、投資家が市場を計測し取引を行う方法を明示している。詳細はウェブサイト（https://www.spglobal.com/spdji/jp/about-us/）まで。

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