27000円突破で投資マインドが改善、ハイテク株などを中心に幅広く買われる【クロージング】

30日の日経平均は大幅続伸。587.75円高の27369.43円（出来高概算16億8000万株）と終値ベースでは5営業日ぶりに27000円を回復して取引を終えた。先週末の米国市場では物価統計を受けて、過度なインフレ加速への懸念が和らいだことを背景に大幅に上昇した。この流れを引き継いでハイテク関連株などを中心に幅広く買いが入り、後場中盤には一時27401.24円まで上げ幅を広げた。今夜の米国市場がメモリアルデーで休場となるため、海外投資家の参戦は限られるなか、ヘッジファンドなど短期筋中心に株価指数先物への買い戻しが加わり、終日堅調な相場展開だった。

東証プライムの騰落銘柄は値上がり銘柄が1550を超え、全体の8割超を占めた。セクターでは、海運、電気ガス、保険の3業種を除く30業種が上昇。サービス、電気機器、機械、その他製品、化学などの上昇が際立っていた。指数インパクトの大きいところでは、ファーストリテ<9983>、ダイキン<6367>、ファナック<6954>、リクルートHD<6098>、東エレク<8035>が堅調だった半面、郵船<9101>、商船三井<9104>、東京海上<8766>、SOMPO<8630>、川崎船<9107>が軟化した。

先週末の米国市場では、4月の個人消費支出（PCE）物価指数で、変動が激しい食品とエネルギーを除くコア指数は前年同月比4.9％上昇と前月（5.2％上昇）から伸びが鈍化。消費関連やハイテク関連株が買われ、主要株価指数は大幅上昇。ナスダック指数は3％超、SOXは4％超の上昇だった。この流れを引き継いで、東京市場でも指数インパクトの大きい銘柄や景気敏感株中心に幅広い銘柄が値を上げた。一方、このところ値を上げていた海運株には利食い売りが先行したほか、米金利低下で、融資利ざやの改善期待が後退した金融株にも値を消す銘柄が目立っていた。

30日の米国市場は休場で海外投資家の動きは鈍いが、上値抵抗帯と意識されていた27000円を突破したことから先高感が広がり始めている。一方、今週は今後の相場動向を見極める上で重要な1週間になるとみる向きも多く、米国では6月1日と3日にISM景況感指数、3日の雇用統計と重要経済指標が多く発表され、景気がピークアウトに向かっているのかどうか確認にすることになるだろう。また、中国では5月31日に5月のPMIが公表される。ロックダウンの影響深刻化が懸念されれば、株価の重しにつながりかねず警戒が必要だろう。


＜FA＞