日経平均は続落、米半導体大手の決算を嫌気

日経平均は続落。前日の米国株式相場では、米中高官協議が本格化し、貿易摩擦問題収束への楽観的な見方が広がったほか、パウエルFRB議長が米経済への自信を示したことも好感されて上昇した。シカゴ日経225先物清算値は大阪比115円高の2
1935円となり、やや買いが先行する形の寄り付きとなった。朝方はアップル株の下げ止まりを背景に電子部品関連中心に買い戻しが先行したものの、米半導体大手による低調な業績見通しを受けて、東京市場でも値がさハイテク株中心に売り込まれる展開となり、日経平均が3ケタの下げとなった。中国株の動向を受けて下げ幅を縮小する場面もあったが、総じて戻りは鈍く、大引けにかけて手仕舞い売りもかさんだ。

大引けの日経平均は前日比123.28円安の21680.34円となった。東証1部の売買高は14億2466万株、売買代金は2兆5593億円だった。セクターでは、その他製品が4％
の下落となったほか、パルプ紙や金属製品がさえない一方で、鉱業は2％を超える上昇となった。

個別では、米エヌビディアやアプライドマテリアルズの11-1月の業績見通しが市場予想を大きく下回り、両社が時間外取引で大幅な下落となったことで、指数インパクトの大きいところではソフトバンクG<9984>のほか、東京エレクトロン<8035>、アドバンテ<6857>などのハイテク株の下落が目立った。このほか、売買代金上位でもエヌビディアの供給先の任天堂<7974>が9％の下落となったほか、ファナック<6954>、武田薬品<4502>、ソニー<6758>なども売られた。一方で、ファーストリテイリング<9983>、キーエンス<6861>、KDDI<9433>、日本郵政<6178>は堅調。
＜SK＞