相場展望と今週の注目銘柄はこれだ！

(3238)セントラル総合開発

　四季報によると、新築マンション竣工が上期は札幌１棟のみ。下期12棟（首都圏３、地方９）が集中、引き渡しは16％増の650戸想定。契約進捗率は10月末75％確保。数量増で増益。税効果一巡。19年３月期は引き渡し戸数横ばいでも首都圏物件が増加。連続増配か。18年度は13物件（上期２、下期11）竣工。首都圏は５件。地方は初の高知２物件含め８件計画。新規エリア開拓進む。

　2017年11月10日発表時点。2018年3月期本決算予想は、2017年3月期比で営業利益＋25.3％の10億円、経常利益＋51.5％の6.5億円の増収・増益の見通し。

　2012年6月5日の144円を底値に反発してもみあい、11月中旬のアベノミクス相場にサポートされて本格上昇となり、2013年4月22日に547円のピークをつけました。ここから急角度の下降トレンド（Ａ）となって6月27日に253円まで下げ、いったん反発して11月8日の369円まで戻したあと、ややゆるやかな下降トレンド（Ｂ）へ移行しました。この下降トレンド（Ｂ）の中で2016年1月21日の132円で底打ちとなって、もみあったあと急上昇となって5月19日の444円まで上昇しました。ここから大きな押し目を入れて、6月1日の357円まで上昇し、6月24日の212円まで下げて三角保ち合い（Ｃ）入りとなりました。この中で煮詰まり2017年8月14日の251円を安値として上放れし、1月9日に301円で買転換となりました。
　

　

(6988)日東電工

　四季報によると、車載用テープ堅調。核酸医薬の受託合成は価格競争厳しい。ただスマホ高機能化背景に、有機ＥＬ向けフィルムが想定超。増益幅拡大。連続増配。19年３月期は有機ＥＬが需要拡大続いて利益を牽引。超強力製品が少ない車載向けで、自動運転での電波受信用品を開発中。短距離大容量通信の光ケーブル事業参入。19年度量産、23年度売上1000億円目標。

　2017年10月31日発表時点、2018年3月期本決算予想は、2017年3月期比で営業利益＋45.8％の1350億円、経常利益＋47.1％の1350億円の大幅増収・増益。7月31日時点では営業利益は＋8.0％の1000億円、経常利益は＋8.9％の1000億円だったため10月31日の決算発表は大幅上方修正。

　2013年12月13日の4040円を安値に2015年7月3日の10425円まで上昇し、いったんここをピークに下降トレンド（A）へ転換し、2016年2月12日の5175円で底打ちとなりました。2016年1月25日の7499円を高値とし、5175円を安値とする下値切り上げの直角三角形の保ち合い（B）となり、この煮詰まったところの11月9日の6768円を安値に上放れとなりました。2017年2月15日の9859円まで上昇後、4月19日の8048年まで押し目を入れ、ここから上昇トレンド（C）を形成。この中で11月7日の11750円で当面のピークとなって反落となり、12月6日の9974円、12月29日の9997円と２点底をつけて反発し、今年の1月10日に10570円で買転換となりました。
　

　

(6815)ユニデンホールディングス

　四季報によると、電話機は縮小、豪州でスキャナーラジオ反動減。が、北米でドライブレコーダーが好調。監視カメラも豪州ほかで伸長。不動産売却も上期中心に大幅増。営業益倍増。営業外の為替益想定せず。19年３月期は北米が堅調、賃貸軸に不動産も着実。初案件で海上無線機を獲得。国内は車載用モニターの新モデル投入。都内中心に一棟販売用の中・小型ビル購入注力。

　2017年11月13日発表時点。2018年3月期本決算予想は、2017年3月期比で営業利益が＋110.3％の26.1億円、経常利益＋81.6％の26億円の増収・増益の見通し。1株利益37円台で1株純資産480円の割安株。

　2012年11月13日の160円を安値とする上昇トレンド（A）の中で、アベノミクス相場にサポートされて2013円12月11日の453円まで上昇。ここをピークに下降トレンド（B）へ転換しました。この下降トレンド（B）の中で、2012年11月13日の160円を切って2016年2月12日の99円まで下落し、ここで底打ちとなりました。7月8日の110円を２番底に上昇トレンド（C）へ転換し、この中で2017年10月31日の371円の戻り高値をつけて11月15日の285円まで押し目を入れ徐々に戻りに転じているところです。
　

　

(6298)ワイエイシイホールディングス

　四季報によると、エッチング装置、アニール装置は下期に売上拡大。16年９月連結の人工透析装置子会社は通期寄与。が、ディスプレーなど利益率低く、会社計画に過大感。19年３月期は受注残豊富で営業増益続く。 単体決算は３期連続営業赤字、継続前提に重要事象。持株会社移行で経営効率化。パワー半導体、電力監視装置などで需要増。山梨でドライエッチング増強。

　2017年11月10日発表時点。2018年3月期本決算予想は、2017年3月期比で営業利益＋93.1％の20億円、経常利益＋33.7％の15億円の増収・増益の見通し。

　2016年2月15日の480円を安値に5月18日の1239円までが１段上げ、6月17日の850円まで押し目を入れて、7月22日の1689円までが２段投げとなってピークをつけ、ここから8月18日の1006円まで下げて三角保ち合い（Ａ）の中で、2017年5月29日の1595円を高値に調整入りとなり、三角保ち合いを下放れし、8月15日に975円まで急落して、長い下ヒゲを出し9月19日の1213円まで上昇したあと、ゆるやかな下降トレンド（Ｂ）となって975円の下ヒゲを埋める動きとなりました。11月16日に995円まで下げて12月6日に1004円で２点底をつけて反発し、今年の1月5日に1133円で買転換となっています。
　

　

(1954)日本工営

　四季報によると、売上計上を進行基準へ変更し営業益は従来基準比で約19億円上乗せ。防災・減災やインフラ維持管理など豊富な手持ち案件をこなす。海外は鉄道など大型案件の寄与続く。人件費高止まり吸収し増益。政府の自動走行システム実験参画。バングラデシュ・ダッカ国際空港拡張で設計・施工管理をＪＶ受注。イラク火力改修では同国電力省を技術面等から支援。

　2017年11月13日発表時点。2018年6月期本決算予想は、2017年6月期比で営業利益＋40.9％の77億円、経常利益＋30.9％の78億円と2期連続の増収・増益の見通し。

　2014年7月28日の2775円（併合前555円）を高値に調整入りとなり、2016年7月6日の1475円（併合前295円）で底打ち。8月8日の1500円（併合前300円）を２点底にして急角度の短期上昇トレンド（Ａ）となり、12月13日に2725円（併合前545円）まで上昇後、2017年1月18日の2441円まで押し目を入れ、角度のゆるやかな上昇トレンド（Ｂ）へ移行しました。この中で11月9日の4285円の高値をつけたあと、いったん調整入りとなり、11月15日の3445円、今年の1月4日の3460円と2点底の形となって1月15日に3670円で買転換となっています。上昇トレンド（Ｂ）にサポートされていますが、ここを切ると昨年の4月14日の2729円からの上昇トレンド（Ｃ）がサポートする形となります。
　

　

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