ドリーミー✩キャッツさんのブログ

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相場(株式情報提供各社の展望) 8/19~




【来週の見通し】 底堅い展開か。引き続き米国株や為替に翻弄される展開が想定される。長期金利の動向にも目が離せない状況で、2122日に予定されている日米の閣僚級貿易協議も、交渉次第では売り材料となりうる。一方、22日から開催されるジャクソンホール会合は相場の下支えになると考える。世界的に景気後退への懸念が高まっている局面でもあり、各国の要人発言が市場の不安を和らげるとの期待が高まるだろう。今週の日経平均は軟調ながらも2万円より上で推移し、大きくは崩れなかった。悪材料にはある程度耐性がついており、下値は限定的と予想する。


Traders webより抜粋)



来週の東京株式市場は、引き続き米中貿易摩擦や為替動向など外部環境を注視しつつ、もみあい商状になる見通し。戻りを鮮明にするだけの材料が見当たらない一方、バリュー面から下値抵抗力も出てくると想定され、直近でレンジを形成しつつある2万0100円─2万0700円のゾーンをブレイクするのは難しいとみられる。市場参加者は徐々に増えながらも、神経質な動きとなりそうだ。


日経平均の予想レンジは、2万0100円─2万0700円


(ロイターより抜粋)



日経平均2万円が近づくにつれて、下値買いの意欲が強まる構造はなおも崩れていない。前週はNYダウが800ドル安となった翌日の15日も、日経平均は2184円を底に下げ渋った。大台割れを目前に粘り腰を見せている。

 目先は引き続きこの心理的フシに加え、日経平均のPBR(株価純資産倍率)1(2203)近辺が下値支持線として意識される。一方、これらをあっさりと下抜けてしまう場合には、一気に売り方のターゲットは次のフシの19000円どころまで引き下げられる。

 頼みの綱は金融緩和だ。米政府の不満の矛先は中国と同時にFRB(米連邦準備制度理事会)にも向けられている。7月のFOMC(米連邦公開市場委員会)では継続利下げに消極的な姿勢を示したパウエル議長に対し、トランプ米大統領は逆イールドに絡めて「問題は中国ではなくFRBだ」とツイート。足元の株価下落は、9月のFOMCでの0.5%の大幅利下げを意識した催促相場の様相も呈している。

 こうした中、今週は米ワイオミング州ジャクソンホールで、主要国の中央銀行幹部らが集まる経済シンポジウムが開催される。このシンポジウムで23日に講演するパウエル議長の発言内容にはおのずと関心が高まる。仮に再びハト派的なスタンスを打ち出せば、市場心理は好転する可能性がある。

 また、21日には日中韓の外相会談が北京で予定され、日韓の個別会談も行われるもよう。日経平均の想定レンジは197002800円とする。


SBI証券より抜粋)



■米中対立や世界経済の減速懸念、日韓問題、北朝鮮の地政学リスクなど、様々な不安要因はありますが、日経平均株価に関しては2万円が強力な下値支持線として意識されています。


 来週は、お盆休み明けから市場参加者が増えるとみられます。積極的に上値は買いづらいとはいえ、底堅さが意識される中では、外部環境の影響を受けづらい中小型株に対する押し目買い意欲の強さが意識されそうです


来週の日経平均株価の想定レンジ 2100円 ~ 2800


(ダイヤモンド・オンラインより抜粋)



■世界の金融・商品市場でリスク資産を手放す動きが一段と強まってきた。「景気後退」を巡る懸念が強まっているためだ。新興国を中心に株式が軒並み下落し、原油や銅も売られた。その一方で、金や米国債など安全資産には資金が流入し、投資家の不安心理を浮き彫りにしている。


 7月末比の世界の株式・債券・通貨・商品の動きを調べた。主要国の株価指数は全面安で、世界の株式時価総額は3兆ドル(320兆円)超減少し、74兆ドルとなった。2018年のピーク比では10兆ドル超落ち込んでいる。


マネーは比較的リスクが低い「安全資産」へと向かった。「8月に入り、年金や生保など中長期の投資家による『質への逃避』が急速に進んでいる」(野村証券の高田将成氏)


 世界経済の動向にかかわらず価値を保てる金は6%高と急伸。金のニューヨーク先物は1530ドル前後と、64カ月ぶりの高値圏で推移している。信用度の高い米国債やドイツ国債にも資金は流入した。長期金利を押し下げ、「逆イールド」につながった。


 通貨では円の上昇が目立つ。低金利国の通貨は値動きが穏やかになりやすく、資金の逃避先となることが多い。世界の中央銀行が緩和路線へと回帰するなかで、日銀には追加緩和の選択肢が比較的乏しいとみられているのも円高を助長する要因だ。市場では「日米金利差の縮小を考えれば1ドル=105円程度まで円高が進む可能性がある」(大和証券の亀岡裕次氏)といった声が出ている。


(日経電子版より抜粋)




 





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