＜株式トピックス＞＝閑散相場突入で先物主導の傾向に拍車も

　５日の東京株式市場は、外国為替市場での円高・ドル安が懸念材料となり、前週末の急上昇の反動もあり、利益確定売りが優勢となった。日経平均株価終値は、前週末比２０８円安の１万４２５８円と反落した。この株価反落より市場関係者が気懸かりなのは、東証１部の売買代金が２兆円台を大きく割り込み、今年最低の１兆６４３１億円と極端に落ち込んでしまったことだ。
　市場関係者は「来週は〝お盆休み〟で機関投資家の多くが休暇に入る。さらに、外国人投資家も夏季休暇入りしており、少なくとも今後２週間は、売買代金で２兆円割れの危機が継続することになる｣としている。
　「閑散に売りなし」という相場格言はあるが、これは、相場が大きく下落した後、売買代金が減り、もみ合いになると、強気だった参加者も次第に弱気になり、カラ売りをしたい心理状態になってくる。しかし、目先の売りも出尽くしていることから、きっかけ一つで急騰する場合も多いという場面に使用するもので、市場参加者の全般的な減少についての話しではない。
　現物株市場の売買代金が極端に減少すると、その分株価指数先物の影響力が大きくなる懸念もある。日経平均株価への寄与度の高いファーストリテイリング<9983.T>、ファナック<6954.T>、ソフトバンク<9984.T>といった銘柄の乱高下には気をつけたい。

出所：株経通信（株式会社みんかぶ）