＜株式トピックス＞＝東証の新指数は、ネット関連銘柄偏重の可能性も

　東証が、ＴＯＰＩＸ（東証株価指数）と並ぶ新たな株価指数を新設すると、２５日の読売新聞が報じたことが市場関係者の間で波紋を呼んでいる。
　報道によると「東証１部に上場している企業の中から、ＲＯＥ（自己資本利益率）の高い、利益を上げている上位３００～５００社の銘柄を選び、その時価総額の増減幅を指数化し、国内外から新たな投資を呼び込むことを目指す」という。
　ＲＯＥは、「投下した資本に対し、企業がどれだけの利潤を上げられるのか」を表す指標で、「１株利益（ＥＰＳ）÷１株純資産（ＢＰＳ）」で算出することができる。ＴＯＰＩＸの場合は、時価総額の多さが基準のため、発行済み株式数の多い大型株の比重が高くなり、ボラティリテーが小さいのではという見方があった。
　ＲＯＥの高さが基準となれば、土地や製造設備など純資産が極めて少ない上に、利益水準の高いネット関連企業などが資本効率の良い企業として上位にランクインされる可能性が高い。例えば、グリー<3632.T>、ＫＬａｂ<3656.T>、サンリオ<8136.T>、ディー・エヌ・エー<2432.T>、ソフトバンク<9984.T>、カカクコム<2371.T>といったところだ。半面、鉄鋼、造船、化学、電力といったいわゆる重厚長大産業に属する企業は膨大な資産を保有するため、ＲＯＥを上昇させるのは至難の業だ。しかし、逆に資産の極めて少ないネット関連企業には財務面の脆弱さが付きまとうことから、単純にＲＯＥだけではなく、いくつかの指標でふるいにかける必要がありそうだ。

出所：株経通信（株式会社みんかぶ）