国内大手証券、小売りセクターの中期的な銘柄選別の必要性を指摘◇

　米国ではオンラインの小売り事業者として群を抜く存在のアマゾン・ドット・コムが、加速度的に市場シェアを伸ばしており、業界他社の相次ぐ店舗閉鎖にもつながっている。こうした店舗閉鎖のリスクを考慮して、国内でも中期的な小売関連銘柄の選別が必要になっていると、ＳＭＢＣ日興証券が７日付のリポートで述べている。

　そのなか、小売り企業においては（１）ネットでも検索され選ばれる自社商品／ブランド力があること（カバレッジでは良品計画<7453.T>）、（２）品質と価格のバランスがあり信頼されるブランドであること（ネット専業の低価格ブランドに勝る商品力。ニトリホールディングス<9843.T>、ＴＯＫＹＯ　ＢＡＳＥ<3415.T>、ファーストリテイリング<9983.T>、セリア<2782.T>）、（3）ＥＣ化に対応すべく、ＥＣ対応、店舗数の最適化、および店舗の役割の強化（付加価値提供）がなされていること（ＴＯＫＹＯ　ＢＡＳＥ）、ＥＣ企業においては、（４）サービスローンチの強化（スタートトゥデイ<3092.T>）が、ＥＣ時代の中期成長力の源泉、との見方を示している。

（注）タイトル末尾の「◇」は本文中に複数の銘柄を含む記事を表しています。

出所：株経ONLINE（株式会社みんかぶ）