大林組などゼネコン株が買われる、国内有力証券が業績上振れの可能性指摘

　８月相場では下値模索の動きを強いられていた大林組<1802.T>、大成建設<1801.T>、清水建設<1803.T>など大手ゼネコンや、西松建設<1820.T>、戸田建設<1860.T>、熊谷組<1861.T>など準大手ゼネコン株が、足もと反発に転じている。

　東海東京調査センターが１９日付でセネコン業界についてまとめたレポートでは、建築中心に利益率の向上を評価する内容となっている。低採算案件がほとんどなくなったこと、２０１３年頃からの採算重視の受注活動が奏功していること、労務費および資材価格の安定などを完成工事総利益率上昇の要因として挙げている。

　ゼネコン１１社の１７年３月期通期の営業利益は大手４社が前期比１３％減、準大手７社が同１５％減益となっているが、同調査センターでは会社側想定は保守的であり、上方修正の可能性が高いという。第１四半期の決算から判断してその可能性は一段と高まったとしており、大手４社合計が２６％増益、準大手７社が２２％増益と試算している。

出所：株式経済新聞（株式会社みんかぶ）