東京株式（大引け）＝２３０円高で４日続伸、一時１万９０００円台を回復

　９日の東京株式市場では、日経平均株価が終値で前日比２３０円９０銭高の１万８９９６円３７銭と４日続伸し、連日で年初来高値を更新した。メジャーＳＱに伴い、商いが膨らみ、東証１部の売買高概算は３１億３１９６万株、売買代金概算は３兆９２４９億５８００万円。値上がり銘柄数は１２５０、対して値下がり銘柄数は６０６、変わらずは１３７銘柄だった。

　東京株式市場は、上値追い基調を継続する欧米株市場を引き継いで買い優勢の展開。日経平均株価は後場に入って騰勢を強め、心理的フシ目である１万９０００円を上回って推移する場面もあった。ただ、終値は１万９０００円に届かなかった。

　欧州中央銀行（ＥＣＢ）理事会では資産買い入れ額を減額したものの、量的金融緩和の９カ月間の期間延長を決めたことで市場に買い安心感をもたらした。外国為替市場では１ドル=１１４円台前半まで円安が進行していることも追い風となった。

　個別では任天堂<7974.T>が商いを集め大幅高。ファーストリテイリング<9983.T>、ファナック<6954.T>も買われた。富士石油<5017.T>、石油資源開発<1662.T>など資源関連株が上昇、コナミホールディングス<9766.T>、野村ホールディングス<8604.T>、エーザイ<4523.T>も堅調な推移となった。ＳＵＭＣＯ<3436.T>が物色人気を集め、三益半導体工業<8155.T>、山一電機<6941.T>など半導体関連の中小型株も値を飛ばした。半面、東京電力ホールディングス<9501.T>、コマツ<6301.T>が軟調、三井不動産<8801.T>も冴えない。テクノスジャパン<3666.T>、ＪＶＣケンウッド<6632.T>などＺＭＰ関連株は大きく下げた。日本アジア投資<8518.T>、安永<7271.T>も売られた。

出所：株経ONLINE（株式会社みんかぶ）