東京株式（大引け）＝６１０円安、１万４０００円割れ目前

　４日の東京株式市場は、前日のＮＹダウ平均株価が前週末比３２６ドル安と急落したのに加え、外国為替市場で１ドル＝１００円台後半へと、急速に円高・ドル安が進行していることを嫌気して、全面安商状となった。後場に入っても下落幅がさらに拡大する展開が続いた。新興国経済への不安感が継続している上に、米景気の先行き懸念も加わって、売りが売りを呼ぶ一方通行の地合いとなった。
　大引けの日経平均株価は、前日比６１０円安の１万４００８円と大幅続落で安値引けとなり、４カ月ぶりの安値水準に沈んだ。大引けの東証１部の売買高概算は、４２億３３２７万株。売買代金概算は３兆６３６４億円。値上がり銘柄数は１３、対して値下がり銘柄数は１７６４、変わらずは３銘柄と、値下がり銘柄は９９．１％にも達している。
　市場関係者からは「東証マザーズなど新興市場の銘柄も含めて、年初から信用取引で買い下がった個人投資家への追い証（追加担保の差し入れ義務）発生の事態が市場のムードを一段と暗くしているようだ」との見方が出ていた。
　個別銘柄では、メガバンク３行をはじめ、トヨタ、ホンダ、キヤノン、パナソニック、ＮＴＴ、日立、新日鉄住金、三菱商など各業種の代表銘柄が軒並み大幅安となった。日立造、日本ぺ、新日科学、スクエニＨＤは急落した。半面、朝方大幅安に売られたソフトバンクが前日比プラス圏を保った。さらに、好決算を発表した岩崎電が買われ、ＴＯＡ、ホクト、ＮＯＫもプラス圏での推移。フェイスが１株７８０円でのＴＯＢ（株式公開買い付け）を発表したコロムビアはストップ（１００円）高の６３１円で引けた。

出所：株経通信（株式会社みんかぶ）