東京株式（大引け）＝１２５円安、中国景気指標を嫌気

　２３日の東京株式市場は、朝方は高く始まったものの、その後は低調な中国の景気指標を嫌気するかたちで下げに転じ、後場は先物主導で一段安となった。
　大引けの日経平均株価は前日比１２５円安の１万５６９５円と反落となった。東証１部の売買高概算は２９億６５９万株、売買代金概算は２兆６７３７億４０００万円。値上がり銘柄数は２１５、値下がり銘柄数は１５０４、変わらずは５９銘柄だった。東証１部全体の約８５％の銘柄が下げるほぼ全面安に近い商状となった。
　前日の欧米株市場はまちまちの動きで、米国株市場ではＮＹダウが続落した一方、ナスダック指数が続伸するなど、東京市場でも方向感が定まりにくい。国内企業業績の回復期待を背景に日経平均は朝方強い動きをみせたが、ＨＳＢＣによる１月の中国ＰＭＩ速報値がフシ目の５０を６カ月ぶりに下回ったことが売りの口実となり、先物主導で下値模索の展開に変わった。為替も取引時間中に円高傾向となり、輸出株中心に買い手控えムードを助長した。インデックス売買に左右されやすい主力株だけでなく、これまで強調展開を続けていた中低位材料株にも利益確定の売りが及んでいる。
　個別では、ソフトバンクが商い活況も大幅安となったほか、トヨタ、任天堂、三井住友、ＫＤＤＩなどの主力株が軒並み安くなった。山一電機、アダストリアがストップ安、矢作建、東芝機なども大幅安となった。一方、一部の材料株が逆行し、一工薬、メック、星光ＰＭＣがストップ高に買われ、ボルテージ、エイチームも急伸。アジア投資、ピクセラも買われた。




出所：株経通信（株式会社みんかぶ）