東京株式（大引け）＝３０９円高、米緩和継続期待で急反発

　１４日の東京株式市場は前日の米国株高を引き継ぎ高く始まり、寄り後も株価水準を切り上げる展開となった。日経平均は一時４００円高まで上げ幅を広げる場面があった。大引けの日経平均株価は前日比３０９円高の１万４８７６円と急反発、約半年ぶりの高値水準となっている。東証１部の売買高概算は３０億１８３８万株、売買代金は２兆５２１６億円。値上がり銘柄数は１３３８、値下がり銘柄数は３２３、変わらずは９７銘柄だった。売買代金は２兆５０００億円を上回り、９月１３日のＳＱ算出日（２兆７２９７億円）以来の水準に膨らんだ。
　前日の米国株市場では金融緩和期待を背景にＮＹダウ、Ｓ＆Ｐともに過去最高値を更新、これを受けてきょうの東京市場は大きく買い先行でスタートした。イエレン次期ＦＲＢ議長の米上院銀行委員会の公聴会を前に、日本時間早朝に公表された証言草稿はハト派色の強いもので、米量的緩和縮小観測の後退が、マーケットの過剰流動性期待を支えた。一方、ドル・円相場は取引時間中に１ドル＝９９円台後半に振れるなど円安傾向となり、これも買い意欲を盛り上げ、日経平均株価は先物主導で一気に上げ足を強める格好となっている。
　個別では、ソフトバンク、ファナックが堅調なほか、ファーストリテが急伸となった。日鉄住金物産、セイノーＨＤがストップ高に買われ、ネクストも急伸している。ピクセラが買われ、ケネディクスも活況裏に値を飛ばした。半面、売買代金トップの三井住友は朝高も大引けにかけて軟化。日成ビルドも安い。市光工、沢井製薬、酒井重、レオン自機なども大きく値を下げた。




出所：株経通信（株式会社みんかぶ）