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「中古住宅販売保留(米)」と今日の株式市場

今夜のNYK株式市場では、「中古住宅販売保留」が事前予想▼2%に対し▼12.2%と大幅に悪化したことから、
DOW、NASDAQとも大きく値を下げ、為替マーケットではドル全面安の展開。

これまでほとんど注目されていなかった指標である「中古住宅販売保留」だが、今後、米国の住宅関連指標はサブプライム問題の規模を測るモノサシとして注目すべきだろう。

日々発表されている各国の経済指標は、データ収集・集計の関係上1~2ヶ月前のデータとなっている。先月発表された米国の住宅関連指標は8月以前のものだったわけだ。
サブプライム問題自体は昨年末あたりから度々話題に上っていたのだが、問題の規模や深刻度が全く把握されていなかった。サブプライム問題の一端が垣間見えたのは、まだ記憶に新しい日経平均が800円を超える暴落を演じた8月中旬のことである。今後発表になる米国関連指標はその8月のデータであることを考えると、非常にネガティブにならざるを得ない。

ここからは、あくまでも推測の域を出ない話だが、
昨日5日の225先物市場では機関投資家が大口の売り注文を繰り返し入れていたとの情報がある。彼らは外債も大量に売っていたとのこと。その行動の裏には「中古住宅販売保留」に対する読みがあったのではないだろうか?昨日の米国における株式市場が比較的堅調に推移し、ドル円も116.00円前後での動きだったにもかかわらず、何故225先物がこれほど売られるのか私には理解できなかった(故に、たびたび買い向かって損失を蒙ることとなった)。アジアの株式市場においても大幅な下げとなったのは日本だけなのである。しかし"売り"の理由がここにあったのだとすれば全てが符合するのでは?

米国株の下落、そしてドル全面安となれば当然明日(すでに今日、6日)の日経平均株価はギャップ・ダウンとなるはずである。しかし、今夜のNYKの動きを先読みしていたのであれば、昨日売っていた機関投資家は買い戻しに出てくるはず。
米国の株安とドル安から単純に日本株の"下落"と決めてかかると、再び痛い目に遭わされそうな気がしてならないのである。
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登録日時:2007/09/06(02:42)

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