平成29年12月期

第２四半期決算短信〔日本基準〕(連結)

平成29年８月10日

上 場 会 社 名

Ｇ－ＦＡＣＴＯＲＹ株式会社

上場取引所

東

コ ー ド 番 号

34740

URL

http://g-fac.jp

代　　表　　者

(役職名)

代表取締役社長

(氏名)

片平　雅之

問合せ先責任者

(役職名)

取締役管理部長

(氏名)

田口　由香子

(TEL)

03-5325-6868

四半期決算補足説明資料作成の有無

：

無

四半期決算説明会開催の有無

：

有

(

　機関投資家向け

)

(百万円未満切捨て)

（１）連結経営成績(累計)

(％表示は、対前年同四半期増減率)

売上高

営業利益

経常利益

親会社株主に帰属
する四半期純利益

百万円

％

百万円

％

百万円

％

百万円

％

29年12月期第２四半期

1,411

9.5

224

△16.3

217

△16.6

118

△33.5

28年12月期第２四半期

1,288

－

268

－

261

－

177

－

(注)

包括利益

29年12月期第２四半期

117

百万円(

△30.8

％)

28年12月期第２四半期

170

百万円(

－

％)

１株当たり
四半期純利益

潜在株式調整後
１株当たり
四半期純利益

円　銭

円　銭

29年12月期第２四半期

18.02

17.33

28年12月期第２四半期

31.75

－

（注）１．当社は、平成29年１月１日付で普通株式１株につき普通株式５株の割合で株式分割を行っております。前連結会計年度の期首に当該株式分割が行われたと仮定して１株当たり四半期純利益及び潜在株式調整後１株当たり四半期純利益を算定しおります。
２．28年12月期第２四半期の潜在株式調整後１株当たり四半期純利益については、潜在株式は存在するものの、当社株式は非上場であり、期中平均株価が把握できないため、記載しておりません。

総資産

純資産

自己資本比率

百万円

百万円

％

29年12月期第２四半期

3,041

1,626

53.4

28年12月期

3,212

1,492

46.5

(参考)

自己資本

29年12月期第２四半期

1,624

百万円

28年12月期

1,492

百万円

年間配当金

第１四半期末

第２四半期末

第３四半期末

期末

合計

円　銭

円　銭

円　銭

円　銭

円　銭

28年12月期

－

0.00

－

0.00

0.00

29年12月期

－

0.00

29年12月期(予想)

－

0.00

0.00

(注)

直近に公表されている配当予想からの修正の有無

：

無

３．平成29年12月期の連結業績予想（平成29年１月１日～平成29年12月31日）

売上高

営業利益

経常利益

親会社株主に帰属
する当期純利益

１株当たり
当期純利益

百万円

％

百万円

％

百万円

％

百万円

％

円 銭

通期

3,019

17.0

500

11.9

500

13.7

345

18.9

53.08

(注)

直近に公表されている業績予想からの修正の有無

：

無

（１）当四半期連結累計期間における重要な子会社の異動

：

無

　　(連結範囲の変更を伴う特定子会社の異動)

新規

－

社

（社名）

、

除外

－

社

（社名）

（２）四半期連結財務諸表の作成に特有の会計処理の適用

：

無

①　会計基準等の改正に伴う会計方針の変更

：

無

②　①以外の会計方針の変更

：

無

③　会計上の見積りの変更

：

無

④　修正再表示

：

無

会計方針の変更に関する注記

①　期末発行済株式数（自己株式を含む)

29年12月期２Ｑ

6,635,000

株

28年12月期

6,514,000

株

②　期末自己株式数

29年12月期２Ｑ

－

株

28年12月期

－

株

③　期中平均株式数（四半期累計）

29年12月期２Ｑ

6,556,616

株

28年12月期２Ｑ

5,600,000

株

（注）当社は、平成29年１月１日付で普通株式１株につき普通株式５株の割合で株式分割を行っております。前連結会計年度の期首に当該株式分割が行われたと仮定し、発行済株式数（普通株式）を算定しております。

※

四半期決算短信は四半期レビューの対象外です

※

業績予想の適切な利用に関する説明、その他特記事項

　本資料に記載されている業績見通し等の将来に関する記述は、当社が現在入手している情報及び合理的であると判断する一定の前提に基づいており、その達成を当社として約束する趣旨のものではありません。また、実際の業績等は様々な要因により大きく異なる可能性があります。業績予想の前提となる条件及び業績予想のご利用にあたっての注意事項については、添付資料３ページ「１．当四半期決算に関する定性的情報（３）連結業績予想など将来予測情報に関する説明」をご覧ください。